株式会社QunaSysと日本ゼオン株式会社は、研究開発における数理モデルベース開発の社会実装を推進することを目的として、業務提携契約を締結したと発表しました。日本ゼオンが培ってきた材料開発の知見や方法論と、QunaSysが有する数理モデリング技術を融合し、研究開発における新たな意思決定支援の実現を目指します。
業務提携の背景と研究開発における課題
近年、研究開発の現場では実験データやシミュレーション、AI・MI（マテリアルズ・インフォマティクス）など、多様な情報を活用できる環境が整備されつつあります。一方で、現場の研究者からは「実験の総当り検討が減っていない」「データはあるが次に何を検証すべきか決められない」「検討した結果が事業価値に直結しない」といった課題が生じていると説明されています。
利用可能なデータや解析結果が増加したことで、考慮すべき要因や仮説も飛躍的に増え、複雑な現象の本質を捉えることが困難になっていると発表されています。これからの研究開発においては、情報をさらに増やすのではなく、複雑な現象を本質を保ちながらシンプルで扱いやすい仮説空間へと昇華することが求められているとしています。
Mr.ガジェットデータやAI解析ツールが増えたことで考慮すべき要因が広がりすぎ、かえって次の実験判断が難しくなるという現場の課題が提携の契機になっています。
Ms.ガジェットデータが増えても実験の総当たりが減らないという悩みは、研究現場にとって切実な問題ですね。
数理モデルベース開発のプロセスと目的
両社が推進する「数理モデルベース開発」は、数理モデルを単なる予測ツールではなく、研究者の思考と意思決定を支援する基盤として位置付ける研究開発アプローチです。複雑に絡み合った仮説、因子、実験結果、説明変数を整理し、扱いやすい仮説空間を構築することを目指しています。
構築プロセスとして、以下のステップを通じて開発現場で活用可能なモデルを整備していきます。
- 目的定義
- 要因分解
- 仮説整理
- 数理モデル化
- 検証・更新
- 結果反映
数理モデルを活用することで現象の本質を理解し、検証すべき仮説を絞り込み、研究者が次に取るべきアクションを合理的に判断できる状態を整えるとしています。さらに、その理解を事業価値達成のための意思決定へつなげ、事業価値創出までを支援する方針です。
Mr.ガジェット単なる結果の予測だけでなく、要因分解から結果反映までの一連の工程を経て、研究者が次に何をすべきか判断する枠組みとして数理モデルを位置付けています。
Ms.ガジェット6つのステップを踏んで仮説を整理していく流れが具体的で分かりやすいです。
業務提携による取り組みと今後の展望
数理モデルベース開発の実践には、現象を捉えて仮説を立てモデル化する材料開発のドメイン知識と、それらをモデルとして表現・更新する数理モデリング技術の融合が不可欠であると説明されています。今回の提携では、日本ゼオンの材料開発における知見・方法論とQunaSysの数理モデリング技術を組み合わせ、取り組みを加速させます。
今後は共同研究やPoC（概念実証）、企業向けソリューションの提供などを通じて製造業への社会実装を進め、研究開発の高度化と開発効率向上への貢献を図ります。また、方法論や実践事例を蓄積して多様な材料開発分野へ展開するとともに、QunaSysが開発する数理モデリングツール「PhysiLenz」を提供し、研究者が自立的にモデルを構築・活用できる環境整備を進める計画です。
- 本記事で使用している画像は、メディアユーザーとしてPR TIMESより提供されたプレスリリース素材を利用しています。
材料開発の専門知識と数理モデル技術が合わさることで、独自ツールのPhysiLenzを含めて現場でどのように活用が広がるか注目したいところです。