株式会社メルカリは、2026年10月28日から11月1日までの5日間、原宿にて没入型体験イベント「世界の誰かの推し部屋展」を開催しました。アニメやマンガ、ゲームなどのポップカルチャー関連商品を中心とした越境取引実績をもとに、アメリカ・フランス・台湾に暮らす架空のファンの部屋を再現した展示で、期間中に延べ1,600人以上が来場しました。
「世界の誰かの推し部屋展」の概要と展示内容
「世界の誰かの推し部屋展」は、日本の身近なモノが海外のファンのもとでどのように楽しまれているかを可視化する体験型イベントです。会場内では、メルカリの越境取引実績をベースに、アメリカ・フランス・台湾に暮らす架空のファンの“推し部屋”が再現されました。展示された各部屋では、海を越えたアイテムや持ち主のストーリーが紹介されたほか、部屋の住人と会話を交わしたり、レトロゲームで一緒に遊んだりする体験が提供されました。
展示スペースには、日本の漫画本や雑誌、アニメグッズやゲーム機器、手芸道具などが生活空間の中に配置され、訪れたファンがそれぞれの文化をどのように生活へ取り入れているかが立体的に表現されました。
Mr.ガジェットアメリカ、フランス、台湾という異なる地域の架空ファンを設定し、それぞれの居住空間を再現することで越境取引の実態を伝えています。
Ms.ガジェット住人役との会話やレトロゲームの体験まで用意されていたのは、単なる物品展示にとどまらない工夫だと感じます。
5日間の来場状況と来場者の反応
開催期間の5日間で延べ1,600人以上が来場し、行列ができる時間帯も見られました。来場者の内訳としては約2割を海外からの訪問客が占め、年齢層は10代以下から50代以上まで多岐にわたりました。来場者からは「自分が出品したモノもこうして海外で大切にされているのかもしれない」「家に眠っている昔のポップカルチャーグッズも出品してみようかな」といった声が上がったと報告されています。
越境取引事業の拡大とイベント開催の背景
日本のポップカルチャーへの世界的な関心の高まりに伴い、リユース品の需要も拡大しています。経済産業省が令和7年8月に公表した「令和 6 年度 電子商取引に関する市場調査」によると、2024年に米国および中国の消費者が日本の事業者から購入した越境EC取引額は約4.2兆円に上ります。メルカリは2019年11月に越境取引事業を開始し、2025年9月には「メルカリ グローバルアプリ」を発表しました。同アプリは台湾、香港、米国で提供されており、2026年6月期におけるメルカリの越境事業流通総額（GMV）は1,122億円と、過去4年で約19倍の成長を記録しています。
通常の越境取引では海外への発送手続きや通関業務をメルカリや公式連携事業者が担うため、出品者は国内取引と同じ手順で販売できる利点がある反面、手放したアイテムが海外でどのように扱われているかを知る機会は限られていました。本イベントは、海外での愛用実態に対する「認知・驚き」、同じ関心を持つ人々への「親近感」、そして手放したモノの行方を想像する「自分ごと化」の3点を実感してもらう目的で企画されました。
Mr.ガジェット越境取引では発送や通関をプラットフォーム側が代行するため、出品者が海外での受け入れられ方を直接体感しづらい構造があります。
Ms.ガジェット出品側からは見えにくい取引の先にある生活感を、イベントという実空間で可視化させた狙いがよく分かります。
企画責任者による趣旨説明のコメント
開催初日となる10月28日にはメディア向けの趣旨説明会が開催され、本企画の責任者を務める株式会社メルカリ執行役員 VP of Business Development Marketplaceの石川佑氏が登壇しました。石川氏は、モノを手放す行為は日本国内に限らず海の向こうの誰かの「好き」につながる新しい物語の始まりであると述べ、発送後の行方が見えにくい普段の取引に対し、海外ファンの部屋を覗く体験を通じて手放したモノのその先を想像するきっかけにしてほしいと語りました。
Ms.ガジェット手放したアイテムが遠い国の誰かの部屋で大切にされているかもしれないという視点は、出品への意識にも影響を与えそうです。
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来場者の約2割が海外の方だったという点からも、原宿という立地とテーマの親和性の高さがうかがえますね。