マジセミ株式会社は、ウェビナー『【再放送】2026年、米国BtoBマーケティング最新動向』を開催すると発表しました。米国のB2B購買行動の変化や生成AI活用を踏まえ、営業接触前の理解形成プロセスや商談化につなげるウェビナー戦略を取り上げます。
開催概要
本イベントはマジセミ株式会社が主催するウェビナー形式のセミナーです。米国のBtoBマーケティングにおける最新動向をテーマに、購買行動の変化や営業前の情報接点の重要性について解説が行われます。
Mr.ガジェット2026年の米国動向をテーマにした再放送ウェビナーとして告知されています。
Ms.ガジェット再放送形式ということで、以前見逃した人にとっても動向を整理して聞ける機会になりそうですね。
購買行動の変化と営業接触前の「空白の時間」
発表資料では、米国のB2B買い手における購買行動の激変が取り上げられています。Gartnerのレポートによると、米国のB2B買い手の67%が「営業担当者を介さない購買体験」を好むとの結果が示されています。顧客は問い合わせを行う前にAIやWebを活用して自ら調査を完了させており、営業担当者が接触する段階では比較基準や候補があらかじめ固まっている状況が指摘されています。
また、Forresterの予測として、最終判断において製品専門家よりも生成AIを信頼する層が増加している点が挙げられています。これからのマーケティングにおいては、営業担当者が接触する前の「空白の時間」にどのように介入するかが重要な要素になるとしています。
Mr.ガジェット営業担当者が接触する前にAIやWebで調査を済ませる買い手の割合など、外部調査データに基づいた分析が前提に置かれています。
Ms.ガジェット問い合わせ時点で比較基準が固まっているとなると、最初の情報接触の設計がどれだけ重要かが気になるところです。
「理解形成」のプロセスとウェビナー活用戦略
AIによってコンテンツがあふれる環境において、買い手は単なる情報量ではなく「自社にとっての価値の明確さ」を求めていると説明されています。資料の提供にとどまらず、顧客が自社に合うと確信できる「理解形成」のプロセス設計が不可欠であると提示されています。
具体的には「発見され、比較の中で選ばれ、深く納得してもらう」という3つのステップを進める体験の提供が求められるとしています。さらに、ウェビナーを営業を急がずに信頼関係を築く接点として位置付け、買い手が知りたい比較基準や失敗しない要点をテーマに設定することで商談への橋渡しにする戦略が示されます。マジセミではテーマ設計と開催直後の全申込者フォローにより13%の商談化率を実現しているとし、ウェビナー内で具体的な成功の型を伝えるとしています。
- 本記事で使用している画像は、メディアユーザーとしてPR TIMESより提供されたプレスリリース素材を利用しています。
単なる資料配布ではなく、買い手側の疑問や比較基準に応えるウェビナー設計で商談化率13%につなげているという実例の解説に注目したいです。