株式会社サイバーセキュリティ総研は、エンドポイントセキュリティ製品「SentinelOne」の技術者資格である「SentinelOne Paladin（パラディン）」を保有する従業員が3名になったと発表しました。2026年10月に社内で3人目のエンジニアが同資格を取得したことによるものです。
SentinelOne Paladin資格の概要と取得要件
SentinelOne Paladinは、SentinelOneがパートナー企業に所属するセキュリティエンジニア向けに設けている資格です。同社において「パートナーのエンジニアにおける最高水準の専門性」を示す位置づけとされています。
資格の取得にあたっては、パートナー向けおよび技術向けのオンライン講座の修了に加え、実技試験であるCTF（Capture the Flag）への合格などが要件として設定されています。
Mr.ガジェットパートナー企業向け資格ですが、講義の受講だけでなくCTF形式の実技試験まで課される点が本格的ですね。
Ms.ガジェット座学の知識だけでなく、実践的な解析や対応の腕前が試される試験をクリアしたエンジニアがいるのは心強いです。
セキュリティ製品SentinelOneの特徴
SentinelOneは、パソコンやサーバーをサイバー攻撃から保護するAI搭載のセキュリティ製品です。端末内部の不審な挙動をAIが検知し、通信の遮断や不正プログラムの停止といった対応を自動で実行します。さらに、ランサムウェアによって暗号化されたファイルを攻撃前の状態へとロールバックする機能も搭載しています。
資格保有者を中心としたMDRおよび導入支援体制
サイバーセキュリティ総研では、SentinelOneを用いた運用監視（MDR）や導入支援を展開しています。今回資格を取得したエンジニアを含む3名のPaladin保有者を中心に、検知された脅威の分析作業や、顧客の利用環境に応じた設定・運用の提案を推進します。
同社代表取締役の山口啓氏は、EDRの運用において検知内容を正しく読み解き迅速に対応できる人材が不可欠であるとしたうえで、体制の拡充を通じて中小企業をはじめとする顧客への支援体制を強化していく方針を示しています。
Mr.ガジェットEDR製品はアラートを検知した後の判断や環境に合わせたチューニングが重要になるため、高度な有資格者の存在が運用体制の質を左右します。
Ms.ガジェット導入しただけで終わらせず、専門知識を持った人が分析や設定までしっかり支えてくれる体制があるのは安心感につながりますね。
- 本記事で使用している画像は、メディアユーザーとしてPR TIMESより提供されたプレスリリース素材を利用しています。
AIによる不審な動きの検知や自動遮断だけでなく、暗号化されたファイルを元に戻す機能まで備わっている点に注目しています。