クラウドファンディング支援期間延長のお知らせ
華為技術日本株式会社は、クラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING」にて実施中の『HUAWEI FreeClip 2』の支援受付期間を延長することを決定しました。
当初、2026年2月1日（日）までを予定していましたが、2月12日（木）23:59まで支援を受け付けることになります。この決定は、開始10日間で支援総額5,500万円を突破し、支援者数2,500人を超えるなど、予想を上回る反響を受けたためです。
2026年1月15日（木）時点での支援総額は約7,700万円、支援者数は3,500人を超えています。また、2026年1月10日（土）までに購入手続きを完了した支援者には、製品の発送時期を繰り上げ、1月末より順次発送される予定です。
クラウドファンディング概要（延長後）
支援受付期間は、2026年2月12日（木）23:59までとなります。製品の詳細や支援方法については、GREEN FUNDINGのプロジェクトページをご確認ください。
『HUAWEI FreeClip 2』GREEN FUNDINGページ：https://greenfunding.jp/lab/projects/9173?utm_medium=HUAWEI&utm_source=press&utm_campaign=launch_1212
カラーバリエーションはブルーとブラックが用意されています。市場想定価格は27,280円（税込）ですが、クラウドファンディングではお得な早期割引価格が設定されています。
『HUAWEI FreeClip 2』について
『HUAWEI FreeClip 2』は、世界累計400万台以上を販売した前モデル『HUAWEI FreeClip』をベースに、装着感、音質、機能性を向上させた第2世代イヤーカフ型イヤホンです。
主な特長として、形状記憶合金を用いたC-bridge（C-ブリッジ）デザイン、液体シリコーンによる柔らかな装着感、片耳約5.1gの軽量設計などが挙げられます。また、自社開発のデュアル振動板ドライバーを搭載し、迫力のあるサウンドを実現しています。
さらに、イヤホン単体での連続音楽再生時間は最大約9時間（※1）、左右の自動識別や落下検知などのスマートな機能、IP57の防塵防水性能（※2）、マルチポイント対応による2台同時接続など、利便性を高める機能も充実しています。
イヤーカフ型イヤホンの新たなスタンダードを目指し、日常使いからアクティブシーンまで幅広く対応できる製品として開発されました。
試聴体験について
実際に『HUAWEI FreeClip 2』を試聴できる体験店舗が、SHIBUYA TSUTAYAと二子玉川 蔦屋家電に設けられています。
- SHIBUYA TSUTAYA：東京都渋谷区宇田川町21-6 SHIBUYA TSUTAYA 4階「GREEN FUNDINGタッチ＆トライ」ブース
- 二子玉川 蔦屋家電「蔦屋家電＋」：東京都世田谷区玉川1丁目14番1号 二子玉川ライズ S.C. テラスマーケット
製品の詳細情報については、GREEN FUNDINGのプロジェクトページをご確認ください：https://greenfunding.jp/lab/projects/9173?utm_medium=HUAWEI&utm_source=press&utm_campaign=launch_1212
※1：バッテリー持続時間はファーウェイラボによる測定結果です。テスト環境ではイヤホンをEMUI 14.2.0搭載のHUAWEI Pura 70スマートフォンに接続し、AAC形式の音声を50％の音量レベルで、その他の機能については、デフォルトの設定を使用して再生した場合の結果です。実際の数値は製品の音量、オーディオソース、環境干渉、製品機能、および使用習慣によって異なる場合があります。
※2：イヤホン本体はIP57の防塵・防滴性能が適用され、充電ケースはIP54が適用されます。本製品は、通常の環境下での防滴・防塵・耐水性能を備えています。管理された実験室の条件下でテストされ、認証を取得しています。水泳や高水圧・急流下でのシャワーなどには適しません。防滴・防塵・耐水性能は永久的なものではなく、日常的な磨耗により性能が低下することがあります。湿気の多い場所での充電は避けてください。液体による損傷は保証の対象外です。運動後はすぐにイヤホンの水分を拭き取ってください。
Ms.ガジェット
最後までお読みいただきありがとうございました！
- 本記事の評価は当サイト独自のものです。
- 特段の表示が無い限り、商品の価格や情報などは記事執筆時点での情報です。
- この情報が誤っていても当サイトでは一切の責任を負いかねますのでご了承ください。
- 当サイトに記載された商品・サービス名は各社の商標です。
- 本記事で使用している画像は、メディアユーザーとしてPR TIMESより提供されたプレスリリース素材を利用しています。