熱中症検知システムの共同開発開始
鉄建建設株式会社（本社：東京都千代田区、社長：伊藤 泰司）は、JonDeTech Sensors AB (Publ.)（本社：Stockholm CEO: Jonas Wærn）と株式会社AFUR（本社：東京都台東区、代表：古平 晃洋）と共同で、建設現場における熱中症リスク検知システムの開発を開始したことを発表しました。
このシステムは、特許出願中の技術を活用しています。開発の目的は、現場で測定されるWBGT（湿球黒球温度）指標だけに頼らず、作業員の深部体温変化をリアルタイムに把握し、熱中症リスクを早期に検知することにあります。
深部体温計測技術の活用
熱中症の発症を早期に検知するためには、環境指標だけでなく、体の中心機能を守るために保たれる「深部体温」を把握することが重要です。本システムでは、この深部体温をより正確に把握するための技術が用いられています。
JonDeTechが開発した超小型・非接触型デジタルIRセンサー（赤外線センサーのこと）を用いたCore Body Temperature（CBT：深部体温）計測技術が用いられます。従来の市販のウェアラブルデバイスが熱の流れを推定するのに対し、本センサーは熱流束を直接測定することで、深部体温の変化をより正確に把握することを可能としています。
これにより、推定値に依存する従来の方式と比較して、信頼性の高い熱中症リスクの検知が期待されています。
背景と今後の展開
日本では、猛暑による熱中症患者の搬送件数が増加傾向にあります。これを受け、2025年6月1日に施行された改正労働安全衛生法では、WBGT 28℃以上または気温31℃以上の環境下で、継続して1時間以上または1日4時間を超える作業を行う場合、事業者は熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、適切な対応を取ることが義務付けられています。
鉄建建設株式会社は、今後もJonDeTech Sensors AB (Publ.)及び株式会社AFURと連携し、建設現場における実用的な熱中症リスク検知システムを開発・検証していく予定です。このシステムにより、熱中症のリスクがある労働者を早期に発見し、重篤化を防止することを目指しています。
作業員一人ひとりに熱中症の危険度を通知するモデルは、2026年4月から5月頃の販売開始が予定されています。
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