日立ハイテク、CDP「気候変動」「ウォーター」で最高評価「Aリスト」企業に2年連続選定
株式会社日立ハイテクは、グローバルな環境調査機関であるCDPから、その「気候変動」および「ウォーター」に関する取り組みが評価され、最高評価「Aリスト」企業に2年連続で選定されたと発表しました。
日立ハイテクは2010年からCDPへの登録を開始し、脱炭素やネイチャーポジティブの実現に向けた取り組みを継続しています。今回の選定は、その継続的な努力が認められた結果と言えるでしょう。
CDPとは
CDP（Carbon Disclosure Project）は、企業の環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営する非政府組織です。投資家や企業などが利用し、気候変動、森林、水資源の3分野で企業の取り組みや情報開示を分析・評価しています。
CDPは、評価対象企業の中で最も優れた企業を「Aリスト」として毎年発表しており、その選定は企業の環境への取り組みを測る上で重要な指標となっています。
Ms.ガジェット日立ハイテクグループの環境への取り組み
日立ハイテクグループは、日立グループ全体の環境ビジョン「日立環境イノベーション2050」の達成に向けた取り組みを推進しています。このビジョンの下、2050年までにバリューチェーン全体でカーボンニュートラルを実現することを目標としています。
目覚ましい成果としては、これまでに24の事業所でカーボンニュートラルを達成している点が挙げられます。また、2027年度までに全ての事業所(ファクトリー・オフィス)でカーボンニュートラルを達成することを目指し、具体的な施策を実施しています。
水資源への取り組み
水資源に関しては、生産性向上や節水型設備への更新により、用水使用量の削減に注力しています。その結果、2024年度には基準年度（2010年）比で水の利用効率を67.4％改善し、目標値を大幅に達成しました。今後は、循環水の利用や更なる設備投資により、2030年度までに基準年度（2019年）比で10%以上の利用効率改善を目指しています。
Ms.ガジェットサプライチェーン全体での環境配慮
日立ハイテクグループは、環境負荷を低減した製品の提供を目指し、環境配慮設計（エコデザイン）を導入しています。製品のライフサイクル全体を通じて温室効果ガスや水使用量などの環境負荷を可視化し、改善を図ることで、持続可能な社会の実現に貢献しようとしています。
さらに、調達活動においても「日立グループ サステナブル調達ガイドライン」に基づき、調達パートナーとの協働を推進。温室効果ガスや水使用量の削減、水質保全など、サプライチェーン全体での環境負荷低減に努めています。
Ms.ガジェット情報開示への積極的な姿勢
日立ハイテクは、気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）や自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の提言に基づき、自社の環境に関する情報をWebサイトで積極的に公開しています。これらの情報開示により、ステークホルダー（利害関係者）とのコミュニケーションを強化し、信頼性の高い企業活動を目指しています。
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