調査の背景と目的
株式会社ゲオホールディングスは、2026年6月12日から6月18日にかけて、ゲオアプリ会員2,097名を対象に「携帯電話の利用状況調査」を実施しました。本調査は2019年から継続して行われており、今回で7回目となります。近年の円安や物価高の影響による端末価格の高騰が、消費者の利用実態にどのような影響を与えているかを明らかにすることを目的としています。
Ms.ガジェットスマートフォンにかかるコストと家計への負担感
調査の結果、メインで利用している端末の種類は「スマートフォン（Android）」が49.9%で首位となりました。次いで「スマートフォン（iPhone）」が45.7%となっています。毎月の利用料金については「1,000円〜5,000円未満」の中価格帯に全体の半数以上が集中しており、格安SIMなどの低価格プランを選択する傾向が継続しています。
一方で、端末購入料金については49.5%が「上がった」と回答しました。月々の固定費は変わらないものの、端末代金の上昇が家計の負担感につながっており、全体の75.1%がスマートフォンの総コストを高く感じているとのことです。この負担感が、スマートフォンの買い替え行動に大きな変化をもたらしています。
Ms.ガジェット端末の長期利用化と中古市場への意識
端末価格の高騰を受け、48.6%のユーザーが「壊れるまで今の端末を引き延ばして使うようになった」と回答しました。次回の買い替えを決断する最大の理由としては「バッテリーの持ちが悪くなったら」が41.3%で最多となっており、多くの利用者がバッテリー劣化を端末の寿命と捉えています。
中古スマートフォンの購入を検討する際の条件については、「バッテリーの状態が良いこと」が50.4%で最も重視されています。価格の安さ（39.2%）以上に、中古端末の品質、特にバッテリー性能が購入の決め手となっていることが分かります。
不要な端末の保管理由と今後の取り組み
使い終わったスマートフォンを売らずに自宅で保管している理由として、最も多かったのは「個人情報やデータ流出が心配だから（33.0%）」でした。買取価格への不満よりも、セキュリティ面への不安がリユース市場への流通を阻害している要因となっています。
ゲオでは、こうした不安を解消するために国際認証を受けたデータ消去ソリューションを導入し、徹底したデータ消去を行っているとのことです。また、専門知識を持つ「スマホ相談員」を各店舗に配置し、中古端末の利用方法や最適な機種選びをサポートする体制を整えています。
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