デル・テクノロジーズ株式会社は、2026年8月6日、SMBCグループのIT中核企業である株式会社日本総合研究所が、グループ企業であるＳＭＢＣ日興証券株式会社向けの仮想化基盤を刷新したことを発表しました。日本総研は、従来の仮想化基盤を、「Dell PowerEdge」サーバーおよび「Dell PowerStore」ストレージを組み合わせたRed Hat OpenShift Virtualization環境へ移行しています。
目次
仮想化基盤刷新の背景とコスト課題
2026年4月のグループ再編により発足した新・日本総研は、SMBCグループの唯一のIT機能会社として金融ビジネスの変革を支えています。ＳＭＢＣ日興証券において増加する物理サーバー環境の最適化を目的に仮想化を進め、営業店のフロントシステムなど数多くの業務システムを稼働させてきました。
しかし、新たなライセンス制度への移行に伴うインフラコストの増加が新たな課題として浮上しました。将来的なさらなる費用負担が懸念されることから、日本総研はこれに代わる新たな仮想化基盤の導入検討に着手したとのことです。
Ms.ガジェットライセンス制度の変更に伴うコスト増加への対策として、基盤の刷新が行われたのは興味深いですね。
Red Hat OpenShift Virtualizationの採用理由
日本総研が同社のソリューションを採用した主な理由として、以下のポイントが挙げられています。
- 既存環境との親和性：旧環境はサーバーOSにRed Hat Enterprise Linuxを使用しており、ノウハウの共有が容易です。
- 柔軟なスケーラビリティ：PowerStoreはスケールアップとスケールアウトの両方に対応し、将来的な拡張を両立します。
- OpenShiftとの適合性：PowerStoreがOpenShift環境向けCSIドライバーを提供し、ベンダーサポートに対応しています。
また、「Migration Toolkit for Virtualization」ツールを活用することにより、大量の仮想マシン移行も円滑に実施できるとしています。
Ms.ガジェット移行ツールを活用することで、大規模な仮想マシンの移行もスムーズに進められる仕組みとなっています。
インフラコスト約20％削減などの導入効果
今回の刷新による主な導入効果は以下のとおりです。
- インフラコストの大幅削減：従来環境の導入時と比較して、5年間のインフラコストを約20％削減する見込みです。
- スムーズな導入・移行：デル・テクノロジーズによる事前検証環境の提供や手厚い支援が実現されました。
なお、コスト削減の見込み値は、日本総合研究所の社内テストに基づくものとなっています。今後は既存のコンテナ環境との連携を進め、アプリケーションのモダナイゼーションを加速させる予定とのことです。
Ms.ガジェットインフラコストを約20％削減できる見込みというのは、大規模なシステムにおいて大きなメリットになりそうですね。
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