キヤノンITS、西東京データセンターで太陽光発電の実証実験を開始

キヤノンITソリューションズが太陽光発電の実証実験を開始

キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：金澤明）は、2024年12月18日、西東京データセンター2号棟に太陽光発電設備を導入し、発電量の検証を開始したことを公表しました。

背景：環境負荷低減と持続可能性への課題

近年、地球温暖化やエネルギー資源の枯渇といった環境問題が深刻化しています。企業活動においては、環境負荷の低減と持続可能性の確保が重要な課題となっています。特に電力消費量の多いデータセンターでは、エネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの活用が求められています。

キヤノンITSは、環境に配慮したインフラ整備を積極的に進めており、データセンター事業においても省エネルギー化と再エネ活用の両立を目指しています。すでに再生可能エネルギー由来の電力を外部から調達しており、今回の実証実験はその取り組みをさらに強化するためのものです。

実証実験の目的と内容

西東京データセンター2号棟に設置された太陽光発電設備による年間発電量は約69MWhと見込まれています。この設備を活用し、電力の一部を自家発電で賄うことで、環境負荷の低減と電力コストの抑制効果を検証します。

加えて、災害時や緊急時における電力供給の多様化に貢献するため、BCP（事業継続計画）の観点からも重要な施策と位置づけています。企業のレジリエンス強化にも繋がる可能性があるとしています。

今回の実証実験は、再生可能エネルギーの導入が環境対策だけでなく、事業の安定運用にも貢献する可能性を示すものと考えられます。

データセンターの環境負荷低減は重要課題です。今回の実証実験が、より持続可能なデータセンター運営のヒントになれば幸いです。

今後の展望

キヤノンITSは、今回の太陽光発電設備導入を起点として、さらなる再生可能エネルギーの活用拡大を推進していく方針です。具体的には、蓄電池や他の再エネ技術の導入を検討しています。

また、オフサイトPPA（電力需要家が敷地外の発電設備から再生可能エネルギー由来の電力を供給する仕組み）など、新たな電力調達手法の導入も視野に入れています。

これらの取り組みを通じて、環境負荷の少ないデータセンター運営を実現し、持続可能な社会の構築に貢献していくとしています。

将来的には、蓄電池やオフサイトPPAの導入も検討されているとのこと。より多角的なアプローチで再エネ活用を進めていく姿勢が伺えますね。

西東京データセンターについて

西東京データセンターは、自然災害の影響を受けにくい武蔵野台地に位置しており、「ティア４レベルの高性能ファシリティ」「世界基準の運営品質を証明するＭ＆Ｏ認証取得」「充実したSEサービス」などが評価されています。

金融業、製造業、クラウド事業者など、多くの企業に利用されています。西東京データセンターの紹介動画が刷新され、公開されています。

西東京データセンターは高い信頼性で知られています。今回の取り組みで、更なる魅力が加わると期待できます。

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