知っておきたいPSEマークとは｜安全な家電選びのための必須知識

電気製品を選ぶ際、特に注目していただきたいのがPSEマークの有無です。
このマークは、製品が日本の法律で定められた安全基準を満たしていることを示しており、安全な製品選びに欠かせない指標となります。

なぜ電気製品に安全マークが必要なのか、PSEマークが示す「適合」とは具体的にどういう意味なのか、消費者がマークを確認するメリット、そして電気用品安全法との関連性やマークがない製品の潜在的リスクについて、順を追って解説していきます。

なぜ電気製品に安全マークが必要か

電気製品は私たちの生活を豊かに、そして便利にしてくれる一方で、その構造や使い方によっては火災や感電といった重大な事故を引き起こす可能性があります。
特に、毎日使う家電製品や、長時間使用する電気機器には、目に見えないリスクが潜んでいることも少なくありません。
このような事故を未然に防ぎ、消費者が安全に製品を利用できるよう、国が定めた安全基準を満たしていることを示す「安全マーク」が必要不可欠なのです。
PSEマークは、そのための重要な目印となります。

PSEマークが示す意味

PSEマークは、その電気製品が日本の「電気用品安全法」に定められた技術基準に適合していることを示すものです。
PSEは「Product Safety Electrical appliance & materials」の頭文字から取られています。

重要なのは、このマークは国が個々の製品を検査して「認証」するものではなく、製品を製造または輸入した事業者が、法律で定められた手続き（事業届出、技術基準適合確認、検査など）を行い、その責任において表示する「適合マーク」であるという点です。
つまり、事業者が「この製品は日本の安全基準を満たしています」と宣言している証なのです。

PSEマークは、安全な製品を選ぶ上での信頼できる目安となります。

消費者がPSEマークを確認するメリット

私たち消費者がPSEマークを確認する最大のメリットは、安全性の高い電気製品を識別できる点にあります。
マークが付いている製品は、日本の法律が定める安全基準をクリアしているため、火災や感電などのリスクが低減されていると考えられます。

特にインターネット通販などで多種多様な製品が販売されている昨今、価格やデザインだけでなく、PSEマークの有無を確認する習慣をつけることで、粗悪品や危険な製品を避けることができます。
万が一、製品が原因で事故が発生した場合でも、PSEマーク付きの製品であれば、製造物責任（PL）法に基づく対応などがスムーズに進む可能性も高まります。

電気用品安全法との関連性

PSEマークは、「電気用品安全法」という法律に基づいて運用されています。
この法律の主な目的は、電気用品による危険及び障害の発生を防止することです。

電気用品安全法では、日本国内で販売される多くの電気製品（2023年時点で合計457品目）を規制対象とし、製造事業者や輸入事業者に対して、国の定める安全基準への適合とPSEマークの表示を義務付けています。

つまり、PSEマークは電気用品安全法という法的枠組みの中で、電気製品の安全性を担保するための重要な制度なのです。

マークがない製品の潜在的リスク

法律で定められた対象製品であるにもかかわらず、PSEマークが表示されていない電気製品には、重大な安全上のリスクが潜んでいる可能性があります。
PSEマークがないということは、日本の安全基準を満たしているかどうかが確認されていない、ということです。

そのような製品は、設計上の欠陥や部品の品質不良などにより、使用中に発煙、発火、感電といった深刻な事故を引き起こす危険性が高まります。
また、事業者が法律で定められた義務を果たしていない製品であるため、万が一事故が発生した場合に、適切な補償を受けられない可能性も考えられます。

PSEマークの基本「ひし形」と「丸形」の違い

電気製品を選ぶ際に見かけるPSEマークですが、実は2種類あることをご存知でしょうか。
マークの形によって意味が異なり、その違いを理解しておくことが、安全な製品選びにおいて非常に重要です。

ここでは、特定電気用品を示すひし形PSEマークと、特定電気用品以外の電気用品を示す丸形PSEマークについて詳しく解説します。
さらに、マークによる安全確保レベルの違いや事業者の義務の違い、そして表示される情報の違いについても掘り下げていきます。
どちらのマークがどのような製品についているのか、以下の比較表も参考にしてください。

項目	ひし形PSEマーク	丸形PSEマーク
対象区分	特定電気用品	特定電気用品以外の電気用品
品目数	116品目	341品目
主な特徴	特に高い安全性が求められる製品	特定電気用品以外の幅広い電気用品
検査要件	第三者機関による適合性検査が必須	事業者による自主検査
表示内容	マーク＋事業者名＋検査機関名	マーク＋事業者名
主な製品例	ACアダプター、電気温水器、電動おもちゃ	モバイルバッテリー、LED電球、加湿器

マークの形状は、その製品に求められる安全性のレベルや、事業者が果たすべき義務の違いを示しています。

特定電気用品を示すひし形PSEマーク

特定電気用品とは、電気用品安全法において、その構造や使用方法などからみて特に危険または障害が発生するおそれが多いと判断される電気用品のことです。
これらの製品には、ひし形のPSEマークが表示されます。

対象となる品目は116品目あり、例えば、長時間監視なしで使用される可能性のある電気温水器や、乳幼児などが触れる可能性のある電動おもちゃ、そして私たちが日常的に使用するスマートフォン用のACアダプターなどが含まれます。
これらは感電や火災のリスクが相対的に高いと考えられるため、より厳しい安全基準が課せられています。

項目	詳細
対象製品	特定電気用品 (116品目)
特徴	特に危険性が高いとされる製品
主な例	ACアダプター、電源コード、電気温水器、電気マッサージ器、電動おもちゃ
検査義務	国の登録検査機関による適合性検査が必須
表示義務	ひし形PSEマーク、届出事業者名、登録検査機関名

ひし形PSEマークは、第三者機関による適合性検査という厳格なプロセスを経た、特に安全性が重視される製品であることを示しています。

特定電気用品以外の電気用品を示す丸形PSEマーク

特定電気用品以外の電気用品とは、電気用品安全法で定められた457品目のうち、特定電気用品（ひし形マーク対象）を除いた電気用品を指します。
これらの製品には、丸形のPSEマークが表示されます。

対象品目は341品目と広範囲にわたり、私たちの身の回りの多くの電気製品が含まれます。

例えば、あなたが購入を検討されている加湿器や電気ケトル、扇風機、LED電球、そして近年普及しているモバイルバッテリー（リチウムイオン蓄電池）などが該当します。
これらは特定電気用品ほどではないものの、安全基準を満たす必要がある電気製品です。

項目	詳細
対象製品	特定電気用品以外の電気用品 (341品目)
特徴	特定電気用品に該当しない、広範な電気製品
主な例	モバイルバッテリー、LED電球・LED照明器具、加湿器、電気ケトル、扇風機、電気毛布
検査義務	事業者による技術基準適合確認と自主検査 (第三者検査は義務ではない)
表示義務	丸形PSEマーク、届出事業者名

丸形PSEマークは、特定電気用品には分類されないものの、電気用品安全法に基づき事業者が自主的に安全性を確認した製品であることを示しています。

マークによる安全確保レベルの違い

ひし形と丸形のPSEマークの違いは、そのまま安全確保のために法律が要求する手続きの厳格さの違いを反映しています。
どちらのマークも電気用品安全法の基準を満たしていることを示しますが、その確認プロセスが異なります。

最も大きな違いは、ひし形マーク（特定電気用品）の場合、事業者は自主的な検査に加えて、国が登録した第三者検査機関による「適合性検査」を受け、その証明書の交付・保存が義務付けられている点です。

一方、丸形マーク（特定電気用品以外の電気用品）では、このような第三者機関による検査は義務付けられておらず、事業者が自ら国の技術基準に適合していることを確認し、自主検査を行うことになっています。

マーク種類	安全確保レベルの主な要件
ひし形PSE	国の技術基準適合 + 第三者検査機関による適合性検査が必須
丸形PSE	国の技術基準適合 + 事業者による自主検査 (第三者検査は任意)

この違いから、ひし形PSEマークが表示された製品は、より客観的かつ厳格なチェックを経て市場に出ていると言うことができます。

PSEマーク付近の表示を確認することで、その製品がどちらの区分に該当し、どのようなプロセスを経て安全性が確認されたのかを知る手がかりになります。

身近な製品とPSEマークの確認方法

私たちの周りにある電気製品とPSEマークの関係について、具体的な製品例を挙げながら見ていきましょう。
普段何気なく使っている製品にも、安全を守るためのPSEマークが表示されているかを確認する習慣をつけることが重要です。
ここでは、ACアダプターやモバイルバッテリーといった充電関連機器から、加湿器やLED照明などの家電製品におけるPSEマークの扱いを解説します。
さらに、製品やパッケージでの確認方法、ネット通販での注意点、そして万が一表示義務違反があった場合の罰則についても触れていきます。

ACアダプターや充電器におけるPSEマーク

スマートフォンやノートパソコンの充電に欠かせないACアダプターや充電器は、多くの場合「特定電気用品」に分類されます。
これらの製品は、家庭用コンセントからの電気を機器に適した電圧・電流に変換する重要な役割を担っており、その過程での発熱やショートのリスクを考慮し、特に高い安全性が求められるためです。

マーク種類	対象区分	義務	表示例
ひし形PSE	特定電気用品	第三者機関による適合性検査	ひし形マーク、事業者名、検査機関名

製品を選ぶ際は、このひし形マーク、届出事業者名、そして適合性検査を行った登録検査機関名の3点が、製品本体の銘板などにしっかりと表示されているかを確認しましょう。

モバイルバッテリーのPSEマーク義務化

スマートフォンなどの充電に便利なモバイルバッテリーは、内蔵するリチウムイオン電池の発火事故が国内外で報告されたことを受け、2019年2月1日から電気用品安全法の規制対象となり、PSEマークの表示が義務化されました。
これらは「特定電気用品以外の電気用品」に分類され、丸形PSEマークの対象となります。

マーク種類	対象区分	義務	表示例
丸形PSE	特定電気用品以外の電気用品	事業者による技術基準適合確認と自主検査	丸形マーク、事業者名

規制施行日以降に製造・輸入されたモバイルバッテリーには、丸形PSEマークと届出事業者名の表示が必須です。
購入時には必ず確認してください。

加湿器や電気ケトルなどの一般家電

乾燥する季節に活躍する加湿器や、お湯を沸かす電気ケトル、扇風機といった多くの一般的な家電製品も、電気用品安全法の規制対象です。
これらの多くは「特定電気用品以外の電気用品」に分類され、丸形PSEマークの表示が求められます。

マーク種類	対象区分	義務	表示例
丸形PSE	特定電気用品以外の電気用品	事業者による技術基準適合確認と自主検査	丸形マーク、事業者名

これらの家電製品を購入する際には、製品本体やパッケージに丸形PSEマークと届出事業者名が表示されているかを確認することが、安全な製品選びの第一歩となります。

LED照明器具とPSEマーク

省エネで長寿命なLED照明器具も、その多くが「特定電気用品以外の電気用品」として丸形PSEマークの対象となっています。
家庭でよく使われる電球形LEDランプや、コンセントに接続して使用するタイプのLED電気スタンドなどがこれに該当します。
ただし、電気工事業者による取り付け工事が必要な一部の直管LEDランプなどは、対象外となる場合もあります。

マーク種類	対象区分	対象例	対象外例
丸形PSE	特定電気用品以外の電気用品	LED電球、コンセント付きLEDスタンド	工事が必要な一部直管LEDランプ

ご家庭で使用するLED電球や照明器具を選ぶ際には、丸形PSEマークと事業者名が表示されているかを確認することをおすすめします。

PSEマーク対象外となる電気製品の例

電気用品安全法は、様々な電気製品を対象としていますが、全ての電気製品が規制対象となるわけではありません。

例えば、パソコン本体やモニター、テレビの付属品であるリモコン（乾電池式）、USBポートから電源を取る一部の小型電子機器（定格電圧が極端に低い、構造が単純など特定の条件を満たすもの）などは、電気用品安全法の対象外とされています。

対象外製品の例	理由・備考
パソコン本体、モニター	特定の規格や他の法律（例: VCCI、電波法）による規制対象の場合あり
テレビのリモコン	通常、乾電池駆動でAC電源に直接接続しないため
一部のUSB給電機器	定格電圧や構造が電気用品安全法の定める基準に該当しない場合
ACアダプタを介さない機器	例: 乾電池のみで動作するおもちゃ（ただし電動おもちゃの一部は対象）

対象か対象外かの判断は製品の仕様によりますので、不明な場合はメーカーの製品情報や経済産業省のウェブサイトで確認するのが確実です。

製品本体やパッケージでの表示確認箇所

PSEマークと届出事業者名は、製品の安全性を私たち消費者が確認するための重要な手がかりです。
これらの表示は通常、製品本体の裏面や側面などに貼付された銘板（めいばん）と呼ばれるシールや、本体への刻印によって確認できます。

また、製品が入っていたパッケージ（箱）に表示されている場合もあります。

PSEマークや事業者名が見当たらない場合は、その製品の安全性が確認できないため、使用を控えるか、購入前に販売店やメーカーに問い合わせることを推奨します。

ネット通販で購入する際の注意点

インターネット通販では、購入前に製品を直接手に取って確認できないため、PSEマークの有無を慎重にチェックする必要があります。
信頼できる販売サイトを選び、商品説明ページや掲載されている商品画像で、「PSEマーク取得済み」「電気用品安全法適合」といった文言や、PSEマーク自体の画像が表示されているかを必ず確認しましょう。

確認ポイント	注意点
商品説明・画像	PSEマーク（ひし形/丸形）、届出事業者名の記載・画像の有無
価格	市場価格と比較して極端に安い製品は、安全基準を満たしていない、あるいは模倣品の可能性も考慮する
販売事業者情報	連絡先や所在地が明確な、信頼できる販売事業者か確認する
不明点	購入手続きに進む前に、PSEマークの有無や詳細について販売業者に問い合わせる

レビューを参考にしたり、国内に正規代理店があるメーカーの製品を選んだりすることも、安全な製品選びに繋がります。

表示義務違反に対する罰則

電気用品安全法は、電気製品の安全性を確保するため、対象製品へのPSEマーク表示を事業者に義務付けており、違反した場合には厳しい罰則が定められています。
PSEマークを表示せずに特定電気用品や特定電気用品以外の電気用品を国内で製造、輸入、販売した場合、国からの販売停止命令や製品回収命令の対象となるほか、違反事業者には1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金、またはその両方（法人の場合は1億円以下の罰金）が科される可能性があります。

違反行為	罰則・措置内容
PSEマークなしでの対象製品の製造・輸入・販売	販売停止命令、製品回収命令、懲役（1年以下）、罰金（個人: 100万円以下、法人: 1億円以下）

私たち消費者がPSEマークを確認することは、法律を遵守し、安全に配慮して製品を提供している信頼できる事業者を選ぶことにも繋がります。

PSEマークに関する注意点

海外の安全認証マークとの関係性

電気製品を見ていると、PSEマーク以外にも様々なマークが付いていることがあります。
特に有名なものに、ヨーロッパで使われるCEマークや、アメリカの安全規格であるULマークなどがあります。
これらはそれぞれの国や地域における安全基準を満たしていることを示すものです。

しかし、注意が必要なのは、これらの海外の安全認証マークが付いていても、日本の電気用品安全法の基準を満たしているとは限らないということです。
日本国内で電気用品安全法の対象となる電気製品を販売するためには、日本の法律に基づいた手続きを経て、PSEマークを表示することが法律で義務付けられています。

マークの種類	主な対象地域/国	根拠法/規格	日本国内での効力
PSEマーク	日本	電気用品安全法	対象製品の国内販売に必須
CEマーク	EU加盟国など	EU指令	これだけでは日本国内で販売不可（PSEマークが別途必要）
ULマーク	アメリカ合衆国	UL規格 (Underwriters Laboratories Inc.)	これだけでは日本国内で販売不可（PSEマークが別途必要）

したがって、特に海外からの輸入品を購入する際は、CEマークやULマークの有無に関わらず、必ずPSEマークが表示されているかを確認することが、安全な製品を選ぶ上で最も重要になります。

マークが見当たらない場合の対処法

電気用品安全法の対象製品のはずなのに、PSEマークが見当たらない場合、どうすれば良いのでしょうか。
そのまま使って大丈夫なのか、不安になりますよね。

まず試していただきたいのは、製品本体やパッケージの隅々まで、もう一度よく確認することです。
PSEマークは、製品の裏側や側面、電源コードの付け根、ACアダプター本体、あるいは取扱説明書や外箱などに表示されている場合があります。
特に小型の製品では、表示が小さいこともあります。

それでもマークが見つからない場合、その製品は日本の安全基準を満たしているか不明であり、安全性が保証されていません。
このような場合は、使用を控えることを強く推奨します。

安心して電気製品を選ぶためのポイント

これまでPSEマークに関する様々な情報を見てきましたが、最後に、皆さんが安心して電気製品を選ぶための具体的なポイントをまとめます。
毎日の生活で使うものだからこそ、安全には特に気を配りたいですよね。

最も重要なのは、購入前にPSEマークが表示されているかを確認することです。

加えて、信頼できる販売店から購入することも大切です。
極端に価格が安い製品や、出所の不明な製品には注意が必要です。
ネット通販を利用する場合は、商品説明にPSEマークに関する記載があるか、販売元の情報が明確かなども確認すると良いでしょう。

チェック項目	確認内容
PSEマークの有無	製品本体やパッケージに、ひし形または丸形のPSEマークが表示されているか
届出事業者名の表示	PSEマークの近くに、製造または輸入を行った事業者の名称が記載されているか
（ひし形の場合）検査機関名	ひし形PSEマークの近くに、登録検査機関の名称が記載されているか
販売元の信頼性	実店舗、ネットショップともに、信頼できる販売元から購入しているか
製品情報の確認	特にネット通販では、商品説明にPSEマークに関する記述があるか、仕様やレビューなどを確認する

PSEマークは、安全な電気製品を選ぶための重要な目印です。
このマークの意味を正しく理解し、購入時に確認する習慣をつけることで、電気製品による事故のリスクを減らし、ご自身やご家族の安全を守ることにつながります。
正しい知識を身につけ、安全に製品を選びましょう。

最後までお読みいただきありがとうございました！

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