新年を迎えて
古野電気株式会社は、2026年を迎えるにあたり、年頭所感を発表しました。
発表によると、昨年は生成AIの進化、脱炭素社会への移行、地政学リスクによるサプライチェーン再構築など、企業を取り巻く環境がかつてないスピードで変化した年であったとのことです。
こうした変化に対応することは、企業の生き残りをかけた戦いであると同時に、新たな成長の機会をもたらすと古野電気は考えています。
「NAVI NEXT 2030ビジョン」の最終フェーズへ
2026年は、同社が2021年に制定した長期ビジョン「NAVI NEXT 2030ビジョン」の仕上げのフェーズ、「phase-3（変わる）」の1年目にあたるとのことです。
過去の「phase-1（変える）」と「phase-2（つなぐ）」で取り組んできた施策の成果が業績に反映されていると表明しています。
今回のphase-3を完遂するため、新たに「2028中期計画」を策定し、最初の3年間を重要な期間と位置付けているようです。
「2028中期計画」の三本柱
「2028中期計画」は、「技術革新」「人財投資」「グローバル展開」を三本柱としているとのことです。
具体的には、デジタル技術を活用した製品・サービスの高度化や、グローバル市場における顧客対応力、顧客満足度の向上に注力する方針です。
時代の変化を恐れず受け入れ、新たな挑戦を通じて新しい価値を創造することを目指していると明らかにしています。
超長期ビジョン「100年企業VISION」について
古野電気は、創業100周年となる2048年、さらにその先の2050年に向けて、超長期方針「100年企業VISION-海の恩恵をすべての生きるものへ-」を掲げているとのことです。
創業以来、海に育まれてきた企業として、海の恵みを未来へつなぎ、すべての生命が恩恵を享受できる社会の実現を使命としています。
持続可能な事業モデルを構築し、海への恩返しを果たす企業であり続けたいという意思を示しています。
今後の展望
古野電気は、2026年を重要な年と捉え、皆様からの指導と鞭撻を期待していると述べています。
1948年に世界で初めて魚群探知機を実用化して以来、独自の超音波技術と電子技術を基に、舶用電子機器分野で数々の革新的な製品を提供してきたことを改めて強調しています。
現在では、世界90か国以上で販売体制を確立し、世界規模の舶用電子機器メーカーとしての地位を築いているとのことです。
Ms.ガジェット最後までお読みいただきありがとうございました！
- 本記事の評価は当サイト独自のものです。
- 特段の表示が無い限り、商品の価格や情報などは記事執筆時点での情報です。
- この情報が誤っていても当サイトでは一切の責任を負いかねますのでご了承ください。
- 当サイトに記載された商品・サービス名は各社の商標です。
- 本記事で使用している画像は、メディアユーザーとしてPR TIMESより提供されたプレスリリース素材を利用しています。